カード端末が「USDで決済しますか」と聞いたら、正解は常にウォン(KRW)だ

ソウル・明洞(ミョンドン)の化粧品店でクレジットカードを使おうとした外国人観光客の前で、決済端末が「USDでお支払いしますか?」と表示した。見慣れた自国通貨が出てきたからと深く考えずに「はい」を押せば、ウォンで支払うより多く払ったことになる。

追加手数料:自国通貨自動決済(DCC)を選ぶと3〜8%(両替手数料1〜2%を含む)が上乗せされる。現地通貨であるウォンで支払えば、国際ブランド手数料の約1%のみで済む。問い合わせ先:金融監督院の消費者相談センター1332、またはカード発行会社のカスタマーセンター。

カード決済額を現地通貨ではなく消費者の自国通貨に換算して表示するこのサービスを、金融監督院は「海外ウォン建て決済」(DCC・Dynamic Currency Conversion)と呼ぶ。決済前に慣れた通貨で金額を確認できるという利点はあるが、両替手数料に加盟店が独自に設定する為替マージンと決済代行手数料が重なり、実際には3〜8%程度の費用が余計にかかる。

金額に換算すると差は歴然としている。10万ウォンの買い物でDCCを選ぶと3000〜8000ウォンが余計に引かれ、20万ウォン台のホテル1泊や50万ウォン台の免税店決済なら、追加負担は1万5000ウォンから最大4万ウォンにまで膨らむ。決済額が大きいほど、為替が頻繁に変動する時期ほど、損失幅も大きくなる。

金融監督院によると、2021年基準で海外で使える信用・デビットカード9610万枚のうち、望まないDCC決済を防ぐ「海外ウォン建て決済遮断サービス」に申し込んだカードは120万枚、全体のわずか1.3%にとどまった。つまりカード所有者の大半がこの選択肢を知らないまま、毎回余計な手数料を払っていたということだ。外国人観光客が韓国の店舗で支払う場合も原理は同じだ。端末がUSD・EUR・JPY・CNYなどでの決済を尋ねてきたら、その提案を断り「KRW」すなわち現地通貨で支払うことで損を避けられる。

決済前に端末の画面やレシートに「KRW」と表示されているか確認し、曖昧なら「Charge in Korean won, please」と店員に頼めばよい。為替レートが一見不慣れに感じられても、ウォン払いの方が毎回安い。不当にDCCで決済されたり、手数料の内訳がレシートに正しく表示されていなかったりした場合は、金融監督院の消費者相談センター(1332)や与信金融協会の消費者支援センターに問い合わせて訂正や払い戻しを求めることができる。